当ＪＡたむら統括センターは１月１３日、田村市の同統括センターでトマト専門部会実績検討会を開きました。 検討会には部会員、ＪＡ職員、田村農業普及所職員ら３０人が参加し、２０２２年度販売実績及び販売情勢、次年度の栽培取り組み方針などを確認しました。 今年度は生育初期の低温・日照不足の影響で単収が伸び悩びましたが、他産地の天候不順や大雨などの影響で出荷量が少なく、福島県産トマトの取引が高値で推移したことから販売額は昨年をやや上回る約１億２０３０万円となりました。 また、次年度の栽培取り組みとして田村農業普及所より説明があり、健苗育苗や適期防除等の基本管理の徹底、単収向上のため作型の見直しや定植時期の前進化などのアドバイスがありました。 同部会の渡辺元部会長は「今年は天候不順により厳しい栽培環境であったが、高単価の取引が続いた。世間では様々な活動が始まりつつあり、トマト部会も今後活力ある部会にしていきたい」とあいさつしました。 また、優良生産者３人を表彰しました。